BtoB（企業間取引）を目的としたホームページにおける、モバイルサイトの必要性についてお伝えいたします
まず、このモバイルファーストの流れでポイントとなる、Googleのモバイルフレンドリーについて紹介しましょう。
モバイルフレンドリーとは、ペンギンアップデートやパンダアップデートなどと同じように、Googleの検索エンジン最適化の施策のひとつです。ご存じのように、ペンギンやパンダは「問題のあるサイトを上位表示させない」しくみや、「質の低いサイトを上位表示させない」ための「全プラットフォーム」に対するしくみです。しかし、モバイルフレンドリーについては、あくまで「モバイル検索」をした場合のWebサイトの親和性を問うものです。したがって、モバイル対応されていないサイトでも、PCでの検索順位はそれほど変わらない結果となったようです。そのため、企業のWeb担当者の中にはBtoBサイトは、モバイル対応しないでも問題ないという結論を出した人も少なくないでしょう。
では、本当にBtoBサイトのユーザーは、PCばかりなのでしょうか？結論からいえば、自社で導入しているGoogle アナリティクスでモバイル比率を確認すればわかります。サイトにもよると思いますが、おそらくPCの比率が高いことでしょう。しかし、それは調査した時点のことでしかありません。半年前や1年前など、調査する日を変えてみてみましょう。結果としては、今よりもモバイルの比率は低くなる可能性が高いはずです。ですが、これは見方を変えれば、モバイルの比率が上がってきているということなのです。
これを裏付けるように、Googleが発表した「The Changing Face of B2B Marketing」では、49％の人が職場でもモバイル端末を用いてBtoBのリサーチを行っていると答えているようです。もちろん、これはアメリカでの調査ですので、日本も同様だとは言い切れません。ですが、確実にモバイルユーザーが増える流れが来ている状況で、かたくなに対応しないという選択肢はナンセンスに感じます。
サイトを見るのは、担当者がターゲットとして認識している会社員だけとは限りません。例えば、優秀な学生が就職先を探しているとき、彼はPCを使っているでしょうか？もし、スマホなどを使って検索していれば、その優秀な学生は自社サイトを見つけてくれませんし、もし訪れてくれたとしても、「モバイル対応もしてない古臭い企業」というレッテルを貼られて、応募してこないかもしれません。つまり、モバイル対応していないことで、現在ではなく未来のビジネスに役立つ手札を失うことにもなりかねないのです。
また、競合企業がモバイル対応している中、自社サイトだけがいつまでも対応しない場合、取引先にマイナスイメージを与えかねません。特に、これから取引きがあるかもしれない潜在企業からしてみれば、「IT化の遅れた企業」のような印象を与えてしまい、取れる仕事が取れなくなるかもしれないのです。
昔ながらの言葉を借りれば「備えあれば憂いなし」です。モバイル化が必須になってから対応するのではなく、いつモバイル化が必須になってもいいように準備しておくのが、最善の策ではないでしょうか。
上記の内容から、BtoBサイトでもモバイル対応は必須と考えたほうがベターであると思います。しかし、実際に対応しようと思えば、時間も予算もリソースもかかります。では、どのレベルまで対応するのが正解なのでしょうか。
必要最低限の情報だけを掲載する簡略的なモバイル専用ページを作る方法もありますが、それはサイトの存在意義を否定しているのと同じです。「サイトを見に来た人が必要な情報を提供する」ことと、ストレスなく「その情報にたどり着ける」ことがそろってこそ、モバイル対応したといえるのです。
せっかくCSS3には、ブラウザの幅に応じて表示を変えられる「Media Queries（メディアクエリ）」があるのですから、コンテンツは現状を維持したままモバイル環境でブラウジングするのに最適なデザインの設計を行うべきではないでしょうか。
モバイル対応は専門的な知識が必要なことも多分にありますし、書籍などでは情報が古くて役に立たないこともあるでしょう。これを機に、Webサイト制作の専門業者に依頼してみてはいかがでしょうか？
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